※発熱・感染症でおかかりの方は注意点がございますので、「発熱・感染症外来」のページをまずご覧ください。

一般内科とは

内科は体の中の異常を調べる診療科で、消化器内科・循環器内科・呼吸器内科・脳神経内科・糖尿病内科・内分泌内科・腎臓内科・血液内科・膠原病内科・感染症内科などに細分化されます。一般内科では、おもに内科の初期診療を行います。

内科を受診する患者さんの症状には発熱、下痢から冷え性、尿漏れまで、幅広い症状があります。明らかに整形外科や皮膚科などと考えられる症状でも、とりあえず内科を受診する患者さんは多いです。また高血圧、糖尿病、脂質異常症、高尿酸血症などの動脈硬化の原因となる疾患を健診や人間ドックで指摘され、内科を受診される方もいらっしゃいます。当院ではメタボリックシンドローム・動脈硬化性疾患や慢性心不全、慢性腎臓病（CKD）の診療に力を入れています。

当院では、日本内科学会の認定した「総合内科専門医」が幅広い内科疾患を診療しており、患者さん１人１人の症状や身体所見に応じた細やかな診療を心掛けています。どの科を受診すべきか迷っている方、体調が悪いが原因がわからない方など、お悩みがあればお気軽にご相談ください。

診察、治療の流れ

検査の前に、まずや問診や身体診察が重要です。問診では家族歴や既往歴、現在内服中のお薬やサプリメント・健康食品などをお聞きします。お薬手帳の確認は極めて重要ですので、他院通院中の方はご持参ください。身体診察では頭皮から胸部の聴診、腹部の触診、足の指先まで、症状に応じて全身をくまなくチェックします。

問診と診察によってある程度の鑑別診断（可能性が高い病気をいくつか挙げること）を行い、必要に応じて血液検査・尿検査・X線検査・超音波検査・骨密度検査などの検査を追加します。検査の結果に応じて、投薬や患者指導による治療を行います。

専門的な高度医療や入院治療が必要と考えられた場合、提携している総合病院や専門の医療機関へ紹介します。院長は熊本大学医学部出身で、卒業後も熊本大学病院の医局（糖尿病・代謝・内分泌内科）に属し熊本県内の多くの病院で勤務経験があり、適切な医療機関をご紹介いたします。

一般内科に関係する症状

発熱、頭痛、めまい、鼻水、咳、喉の痛み、動悸、胸痛、息切れ、呼吸困難、胸焼け、食欲不振、腹痛、吐き気、下痢、発疹、関節痛、立ちくらみ、むくみ、倦怠感、体重減少、背中や腰の痛み、しびれなど

一般内科で診る疾患（例）

急性疾患

風邪、インフルエンザ、咽頭炎、気管支炎、肺炎、胃腸炎、膀胱炎、熱中症、蕁麻疹など

※発熱・感染症でおかかりの方は注意点がございますので、「発熱・感染症外来」のページをまずご覧ください。

※強い頭痛や胸痛、腹痛、手足の麻痺、呂律が回らない、意識がないといった症状の場合は緊急対応が必要となる可能性が高く、ただちに救急要請（119）を行ってください。

慢性疾患

高血圧症、脂質異常症、高尿酸血症、糖尿病、貧血、肝機能障害、気管支喘息、慢性心不全、慢性腎臓病、慢性胃炎、花粉症、認知症など

スマート降圧療法について

高血圧の治療には、薬物療法のほか患者さん自身で取り組んでいただける「薬を使わない治療法」があります。「薬を使わない治療法」には減塩や運動、禁煙、睡眠習慣の改善などがありますが、最近スマートフォンを利用したスマート降圧療法が保険適応となりました。

スマート降圧療法を希望される高血圧症の方は、お持ちのスマートフォンにアプリ（CureApp HT ）をダウンロードし、医師から提供された「処方コード」を入力することで使用できるようになります。
アプリの導入方法など、詳しくはCureApp HTのサイトをご覧ください。

スマート降圧療法を用いて血圧を改善するためには定期的に血圧を測り、アプリを使用して高血圧に対する知識を習得し、生活習慣の改善につながる行動を実践することが大事です。プログラムは6か月間ありますので、きちんと続けましょう。

※スマート降圧療法の継続には月1回の受診が必要となります。
※平均して7日間のうち5日（71.4%）以上は測定した血圧値をアプリに記録していただく必要があります。
※費用は通常の診察料や処方箋料に加え、1回の受診につき約2500円（3割負担）必要です。

介護保険について

患者さんから介護保険の利用相談を受けることは、かかりつけ医の重要な役割の１つです。介護保険制度において、主治医の役割はたいへん重要です。患者さんが介護が必要な状態にあるかどうか、どの程度の介護が必要かを判断する上で、主治医は中心的な役割を担います。そのため主治医は患者さんの健康状態を把握していなければなりませんが、家庭での状態はクリニックの中での動きや会話だけではわからない事柄もあるため、介護申請にあたっては看護師よりご本人・ご家族に家庭での生活状況やお困りごと、ADL（日常生活動作）などを伺います。ご本人に認知機能テストを行うこともあります。

介護認定の申請

介護保険を利用するためには、まず介護認定の申請が必要です。ご本人やご家族が介護申請をされると、役所より主治医に「主治医意見書」が届きます。主治医は現在の病状や身体機能・認知機能などに加え、ご本人やご家族から聴取した内容をもとに、現在どのようなお困りごとがあるか、どのような介護サービスが必要かを主治医意見書に記載します。

介護サービス計画の作成

介護認定が下りると、ケアマネージャーが介護サービス計画（ケアプラン）を作成します。この際、主治医は患者の医療的なニーズや健康状態についての情報を提供し、ケアプランの策定を支援します。介護サービスには訪問リハビリテーションや訪問介護、ホームヘルパーの派遣、短期入所生活介護（ショートステイ）、施設入所などがあります。

医療と介護の連携

医療者と介護者の連携は患者さんの健康を保つために大変重要です。主治医は、ケアマネージャーや介護サービス提供者と連携を取りながら、患者に最適なケアが提供されるよう努めます。

家族や患者への情報提供と相談

介護サービスが始まった後も、主治医は患者さんやご家族に介護に関する情報を提供し、必要に応じて相談に応じます。